共創ワークショップ

アシストマイクロ株式会社

自社に最適な教育プランを創る

次世代型教育を実現するLMSとは

代表取締役社長 百瀬太郎

共創ワークショップ

従来型eラーニングの限界とLMSの可能性

アシストマイクロ株式会社
代表取締役社長 百瀬太郎

(Taro Momose)
自社開発と海外製品のローカライズ・販売という、2つのソフトウェア事業を柱として、ビジネスを展開するアシストマイクロの代表。
同社は、特定の業界に特化せず、数多く取り揃えている多種多様な革新的ソフトウェアで、顧客の経営課題解決に向けてITソリューションを提供している。

これまでeラーニングはインターネットの広がりと共に、新しい人材教育ツールとして企業や教育機関などを中心に広範囲に普及してきました。今やeラーニングなしに効果的な教育・研修の在り方を語ることはできません。しかし一方で、従来型のeラーニングには一定の限界や課題があることも明らかになってきました。

教育コンテンツを提供するベンダーが増える中、ベンダー毎に異なる配信方法に合わせることが利用者側の手間や負担となっています。また、コンテンツを一方的に提供するだけでは学習効果の評価ができないことも課題として見えてきました。さらには、受け身の学習になりがちなeラーニングにおいて、受講者の学習意欲を引き出す仕組みの必要性も認められるようになってきました。

このようにeラーニングの進展とともに様々な課題が表面化する中、近年注目を集めているのがLMS(Learning Management System)という仕組みです。LMSは複数のベンダーのeラーニングコンテンツを管理して、教育プログラムの計画、配信・実施、評価などを一括して行うことができる教育プラットフォームです。LMSにより、従来型のeラーニング・システムの課題が解決され、効果的な教育を実施することができます。

学習状況の見える化

LMSを導入したお客様からの感想で多いのが、過去の実施状況を参照できる利点です。例えば、毎年、新入社員研修を実施している企業の場合、前年に実施した研修の内容や結果を参考にして、より良い内容の研修を企画できるといった点です。研修担当者や担当講師が前年度と異なる場合はさらにその利便性は高まります。

このようにLMSには、単に教育コンテンツを配信するだけでなく、学習履歴をデータとして蓄積して、後で自由に参照できる機能があります。誰が、どのコンテンツを、どこまで受講したのかという進捗状況や、その結果どの学習内容をどの程度習得したのかという学習効果、さらには、学習を通じて、講師と受講者との間でどのようなコミュニケーションがあったのかという対話内容などが、適切な管理権限の元、いつでも、どこからでもオンラインで参照することができます。

また、蓄積された学習履歴を分析することもできます。役職、年代、性別などの利用者属性や、アクセス数、学習時間、正答率などといった実施状況など様々な要素を軸に、蓄積されたデータを分析して、学習が進む要因あるいは進まない要因を見つけ出すことが可能です。

このように、学習状況の見える化が実現し、教育効果の向上につなげていくことができるのが、LMSの大きな特徴であると言えます。

組織の見える化、そして適材適所の実現へ

蓄積データと組織情報との組み合わせにより活用の幅はさらに広がります。受講者の属性データに部門や部署あるいはその部署での業務内容などが紐づくと、蓄積データの分析によってどの部署に(または、どんな業務に)どんな学習をした人材が配置されているのかが明らかになります。つまり組織の見える化が実現されます。

さらに各人材の業務上のパフォーマンスや評価とも組み合わせると、学習とパフォーマンスの相関関係が分かると同時に、部署や業務と関係性の高い学習内容が明らかになります。つまり、「この業務をするためには、どんな学習をさせる必要があるか」、「この部署には、どんな知識やスキルを持った人材を配置するべきか」、「この人材をこの部署に配置させるには、あと何を学習させればよいか」など、実際の組織や業務に直結する学習を計画することができるようになります。

また、このようにLMSを活用して人材教育と人材配置を繰り返していくことで適材適所の人材配置が実現されるようになり、結果、組織全体のパフォーマンスや業績の向上につながるでしょう。

自社のビジネスモデルにあった教育システムに進化させる

LMSでは、様々なベンダーが提供する市販コンテンツだけでなく、ユーザー企業オリジナルのコンテンツも追加することができます。汎用的な知識やスキルは市販コンテンツで学習し、その企業固有の業務や作業に関わるものは独自教材で学ぶという組み合わせの学習をすることができます。

当社自身でも社員教育にLMSを活用しているのですが、IT企業である当社の場合、一般的なプログラミング・スキルの習得については、市販の教材を使って学習し、当社のサポート業務に関わる顧客対応については、別途、独自のコンテンツを開発して社員教育に活かす予定です。

IT業界に限ってみてもビジネスモデルは企業毎に異なるため、自社にベストマッチする教育システムを確立させるためには、ITスキルの基本的な部分は市販コンテンツで学習し、ビジネスモデルの根幹に関わる部分については、その企業の業務に特化した独自のコンテンツを別途開発してLMSに追加する必要があるでしょう。

このようにして、教育を実施していく中で学習履歴を分析・評価し、独自教材の追加や、独自教材と市販教材の組み合わせ方を調整するなどして、教育システムを自社のビジネスモデルにあったものに進化させていくことができるものLMSの大きな特徴であると言えます。

アクティブ・ラーニングの実現で自律人材の育成へ

LMSは授業の在り方までも大きく変えつつあります。従来の対面授業は講義中心で、授業の後に各受講者が宿題に取り組むという進め方でした。しかし近年、この順番を逆転させる反転授業という新しい授業形態が注目を集め、教育関係者の間ではバズワードとなっています。

反転授業では、各受講者がそれぞれ授業のテーマについて予習を行い、対面授業では、講義ではなく予習した内容をもとに、ディスカッションやプレゼンテーション、ワークショップなどを行います。

LMSを活用することで、予習の部分でeラーニングを活用するなど反転授業を円滑に実施することができます。LMSを使った反転学習によって、受け身の受講スタイルから主体的に授業を受けようとするアクティブ・ラーニングへ授業形態が変わってくるでしょう。この結果、組織内に自律的な人材が育つことが期待できるようになります。

国内外で多くの実績を持つLMSの提供・活用支援で、
人材育成をサポート


このようにLMSでは、様々なeラーニングコンテンツを統合的に管理できるだけでなく、学習状況や組織の見える化、アクティブ・ラーニングの実現など、企業の戦略的な人材育成 につなげていくことができます。

当社では、様々あるLMS製品の中でも、世界のLMS市場のリーディングカンパニーであるBlackboard社が開発している、Moodlerooms(ムードルルームス)と、Blackboard Learn(ブラックボードラーン)を提供しています。

両製品とも、様々な形式の教育コンテンツのスムーズな配信や一括管理が可能で、研修担当者様の管理業務の負荷を軽減します。パソコンだけでなくモバイルデバイスでも学べる学習環境を提供しますので、忙しくても好きな場所、時間に手軽に学習に取り組めるというメリットを受講者にもたらします。また幅広くカスタマイズも行えますので、お客様の多様なビジネスモデルや教育ニーズの変化があっても柔軟に対応できます。

日本だけでなく海外でも既に数多くの実績がある製品ですので、安心して導入頂けます。また導入に際してのコンサルティングなども行っています。これまでの様々な事例をもとに、その企業のビジネスモデルや教育ニーズに最も適した教育システムの構築を支援します。これからもLMSによって企業の人材育成が劇的に変わっていくことをサポートしていきたいと考えています。

(終わり)
■この記事についてのお問い合わせ
アシストマイクロ株式会社
共創ワークショップ
スペシャル・インタビュー
  • 女性活躍の正しい実践とは
  • 人を幸せにする経営
  • 日本の農業を世界に
  • 経営のマインドを取り戻し、将来のビジョンを描く
  • マイナンバー制度 導入に向けた不安に応える
  • 多様性ある社員をやる気にさせる人事制度を
  • 成長戦略にのっとったM&Aとは
  • 事業承継のポイントは、経営理念の確立と浸透
  • バランス・スコアカードで元気な日本的経営を取り戻そう
  • ソーシャルメディアはエンゲージメントを高める所
  • 「困ったこと」のビックデータ解析が、マーケティングの鍵に
  • 机上の空論にならない経営計画
  • 事業承継の最重要課
  • どんな会社でも能動的な営業・販売をすることなく、「顧客の欲求」を動かす事ができる。
  • 変容する中国で生き残る 戦略マップによる経営の可視化を
  • HIT法による業務の可視化
  • 「バズる」ブログ - その運営の裏にある組織風土とは
  • クラウド時代の業務改革
  • 中堅企業が取組む現実的な業務改革とは
  • 日本のベンチャーが世界で活躍する日
  • 組織変革のためのZERO経営とは
  • 組織は劇的に生まれ変わる
  • プロジェクトリーダーの育成
  • コミュニケーション不全を解消し、組織力を高める
  • サプライチェーン・マネジメントと業務改革
「経営に役立つ記事」セレクション
経営で使える 無料小冊子
共創ワークショップ
特集「経営の可視化」
Information